委員会活動

令和5年度 協会活動方針

1.関係機関および関連団体との交流と連携を深め、地域のICT化およびDXの推進に寄与するとともに、協会および協会活動の一層の周知を図る。

2.委員会活動の充実を図り、第4次産業革命に対応する魅力ある事業を推進する。

3.会員企業の技術力の向上を図るとともに、会員相互の情報交換と啓発活動を推進する。

総務委員会

委員長
盛武 寿浩(㈱九州日立システムズ大分営業所 所長)
副委員長
小野 貴久(モバイルクリエイト㈱ 品質管理室長)
事務局
宇都宮 博(東芝デジタルエンジニアリング㈱大分事業所 主任)
事業方針
  • (1)協会の事業力強化と活性化を図るための諸施策を推進する。
  • (2)会員相互の交流と親睦を図るための諸施策を推進する。
  • (3)社会貢献のための活動を推進する。
事業計画
  • (1)次の協会定例行事を企画・開催する。
    4月 通常総会
    1月 新年例会、講演会、祝賀会の実施
    2月 社会貢献活動推進
  • (2)行政、情報産業団体との交流。
  • (3)社会貢献活動の推進。別府大分毎日マラソンの給水ボランティア継続。

企画委員会

委員長
佐藤 隆己(㈱APC 代表取締役)
副委員長
渡辺 五朗(大交ソリューションズ㈱ 部長)
事務局
山松 正樹(大分交通㈱ 部長)
事業方針
  • (1)委員会活動の充実と強化および、会員相互の理解と協力をより一層深める事を目的とした諸施策を展開する。
事業計画
  • (1)第4次産業革命に対応する見聞を広げるために、先進地域ならびに先進企業への視察・研修を実行する。
    8月下旬~9月上旬 県外対象(1泊2日)
    1月下旬~2月上旬 県内・近県対象(日帰り)
  • (2)OISA親睦ゴルフ会を企画・開催する。
    予定実施時期:11月

イベント委員会

委員長
野尻 健(大分中央電算㈱ 代表取締役社長)
副委員長
佐田 孝博(㈱アーネット 代表取締役)
事務局
大熊 洋司(ゴードービジネスマシン㈱ 部長)
事業方針
  • (1)委員会活動を通じて当協会の存在を広く世間にアピールする。
  • (2)会員相互の交流と親睦を図るための諸施策を推進する。
事業計画
  • (1)サウンズコンテストの開催
    新しいコンピュータ・ミュージックのコンテストを検討していく。
    ITを利用した工夫と後援各社の報道により、多くの応募・集客を図る。
    また、大分フットボールクラブとの連携を深め夢のあるイベントとし、地域社会に貢献する。
  • (2)OISAボウリング大会の開催

研修委員会

委員長
金子 哲(㈱ザイナス 大分ソリューション営業部マネージャー)
副委員長
諸冨 紀章(鶴崎海陸運輸㈱)
事務局
鶴田 由佳利(㈱シーエイシー 総務部)
事業方針
  • (1)開かれた協会活動に寄与する委員会活動を推進し、研修事業は協会会員企業並びに地域の技術者の技術力向上を目的にそれぞれの要望、必要性を充分に反映して行う。
事業計画
  • (1)事業計画の具体化には会員企業の意見を反映し、ニーズの高い研修内容を企画する。
  • (2)県内の情報処理関連企業の技術者向けに専門技術あるいは先端技術に関する講座等を企画する。
  • (3)他委員会や行政との充分な協力体制をもとに、地域に開かれた研修活動を企画する。

技術委員会

委員長
藏田 和美(㈱elseif システム開発部営業部長)
副委員長
佐藤 敦昌(㈱システムトレンド グル-プマネ-ジャ-)
事務局
加藤 直樹(NTTビジネスソリューションズ㈱ 大分ビジネス営業部事業推進担当)
事業方針
下記に関する活動を企画・実施し、情報社会への貢献を目指す。
  • (1)最新技術動向に関する知識の普及
  • (2)ICTに関する技術の向上
事業計画
  • (1)技術交流会の開催
    業界の最新技術動向について、産学官の先進的な研究成果やノウハウを持つ講師を招き、技術交流会を開催する。
  • (2)技術研究会の開催
    会員が抱える共通の技術問題や課題について技術研究会を開催する。内容は、最新ICT動向を十分意識し、これらの情報技術や開発方法等について研究し、成果発表会を行う。

広報委員会

委員長
堺井 常行(㈻電子開発学園九州 KCS大分情報専門学校 校長)
副委員長
坂本 裕規(㈱ディック学園 ホームページ作成のエディス 部長)
事務局
植木 裕二(大銀コンピュータサービス㈱ 常務取締役営業本部長)
事業方針
協会活動を内外へ広報をすることにより、当協会全体の活性化を図る。
事業計画
  • (1)OISAニュ-スの発行
    年2回(7月・3月)、協会活動および業界イメージアップに繋がる情報を発信する。
    各委員会および会員各社のご協力を得てニュースの継続発行、紙面の充実を図る。
    行政・学校諸機関等に対してニュースを配布する。
    会員企業や社員紹介を行い業界イメージアップに協力する。
  • (2)協会ホームページのリニューアル
    協会情報やニュース掲載等、見やすいコンテンツを心掛ける。
    各委員会開催行事の広報や開催結果をタイムリーに掲載し、協会活動の推進に寄与する。
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